東京2020大会について

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催国のアンチ・ドーピング機関として、大会の成功に向け、事業の推進や各機関との連携の強化を行いました。
東京2020大会の成果を継承し、世界のアンチ・ドーピング・ムーブメントの発展に貢献できるよう活動を続けています。

PLAY TRUE 2020：　SPORT FOR TOMORROW

2020年大会の開催地が東京に決定した国際オリンピック委員会の総会において、安倍晋三内閣総理大臣（当時）から世界に向けて約束された国際貢献事業が「SPORT FOR TOMORROW」です。SPORT FOR TOMORROWは、世界のより良い未来のためにオリンピック・パラリンピック・ムーブメントを広げ、スポーツの価値を伝えていくプロジェクトです。
JADAは、アンチ・ドーピングの考え方を通して未来のスポーツや社会のリーダーを育てる活動を「PLAY TRUE 2020」と称し、東京2020大会のあとも国際的なアンチ・ドーピング活動に取り組んでいます。

PLAY TRUE 2020の活動

国際総合競技大会ドーピング検査員の養成

オリンピック・パラリンピック競技大会においては、約1か月半という短い期間に、通常日本国内で行われる1年分を超える検体数のドーピング検査が予定されるなど、ドーピング検査員の供給が大幅に不足することが予測されました。
JADAでは新たにドーピング検査員を養成し、その研修では国際総合競技大会を想定した模擬検査を行うなど、より実践的な研修を行いました。東京2020大会に向けて養成されたドーピング検査員は、現在、国内大会、国内で開催される国際大会の他、海外で開催される国際総合競技大会などで活動しています。

国際総合大会ドーピング検査員　育成報告書
Recruiting and Training of Doping Control Personnel for Major Events（Eng.）

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会との連携

組織委員会等とのアンチ・ドーピング活動の推進

参加するすべてのアスリートがフェアに競い合うことができるクリーンな東京2020大会とするため、2017年10 月2日、JADAと組織委員会がそれぞれの資源や実績などを活用しながら総合連携し、運営準備を進めるための覚書を締結しました。
同年12月5日には、「アジア・オセアニア 国際アンチ・ドーピングセミナー」のオープニングイベントにおいて、JADA、組織委員会、東南アジア地域アンチ・ドーピング機構（SEARADO）による、東京2020大会に向けたアンチ・ドーピングに関する覚書を締結しました。
これらの覚書をもとに連携・協力を図り、クリーンでフェアな大会を守るアンチ・ドーピング活動を推進しました。
また、JADA、SEARADOとの間では、東京2020大会後、2014年から両者の間で積み上げてきた連携をより一層推進するため、２者間の覚書をあらためて締結いたしました。JADAは、東京2020大会から得た知見をもとに、SEARADO加盟国との間で実施する様々な連携を通して、SEARADO加盟国が実践する世界アンチ・ドーピング規程に沿ったアンチ・ドーピング活動の実行、クリーンスポーツ環境の整備を支援しています。

組織委員会との覚書締結
組織委員会、東京アジア地域アンチ・ドーピング機構、JADAでの覚書締結

東京2020大会ラボラトリー分析機器等整備事業

検体の分析体制においては、ドーピング検査員同様、通常を大きく超える件数の分析が迅速にできる体制が必要とされました。
組織委員会は、(株)LSIメディエンスの協力を得て、IOCが指定した検査数（検体数？）の分析結果が24時間以内に報告できる水準の施設と人材を確保しました。
JADAは、スポーツ振興くじ（toto）からの助成により、大会中の分析に必要とされる分析機器（約30億円規模）を調達し、東京2020大会の専用ラボラトリーに整備しました。
JADAと組織委員会とが連携して構築した分析体制により、滞りなく検体分析が実施されました。
この設備は現在も多くのドーピング検査の分析に使用され、国内外のクリーンなスポーツを支えています。