インタビュー

ドーピング防止活動は、「違反取締」から「守る」活動へ

浅川 伸氏

ドーピング防止活動の現状
トップレベルの競技者が、最高のパフォーマンスを競い合うスポーツイベントが世界中で開催されていますが、 近年では、ドーピング違反者が頻繁に摘発されるという負の一面も併せ持っています。スポーツにおけるドーピングについては、 “違反者がいることを前提に規則が整備されている”のが実情であって、この状況からは、正々堂々、フェアプレーといったスポーツに対するプラスイメージは、 古い時代の価値基準となってしまったのかとさえ感じられます。 もしも、私たちが抱いているスポーツに対する価値意識とスポーツの実態がどんどん離れていくことになれば、多くの人々のスポーツに対する興味と関心が減退していく危険性が生じてきます。 この興味関心の減退こそが、スポーツの崩壊を引き起こすリスクであり、国際オリンピック委員会(IOC)をはじめとする世界中のスポーツ関係者が、 ドーピング防止活動を積極的に展開していることの背景となっています。
このような状況において、1999年、IOCを中心とするスポーツ界と各国政府との協調により、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)が創立され、 2003年には、スポーツ界の統一規則である世界アンチ・ドーピング規程(WADA code)が策定され、現時点では、オリンピック競技に限らず、 ほとんどの競技種目が、このWADA codeに基づくドーピング防止活動に賛同し、活動を展開しています。 さらに、2007年2月に「ユネスコスポーツにおけるドーピング防止に関する国際規約」が発効し、日本を含む世界各国の政府に対し、 ドーピング防止活動の推進が義務づけられました。これを受け、日本では、2007年5月、文部科学省が「スポーツにおけるドーピングの防止に関するガイドライン」を施行し、 スポーツ団体のみならず、都道府県においてもドーピング防止活動の推進を必須事項としました。上述のガイドラインにおいて、国内のドーピング防止機関として位置づけられたJADAでは、 文部科学省からの事業委託により、ドーピング検査実施、教育啓発資料作成、競技者・指導者・医師・薬剤師への研修会の実施などの活動を積極的に展開しています。
高まる薬剤師への期待
旧来、日本におけるドーピング防止活動といえば、ドーピング検査実施と検査対象となる可能性のある競技者に対して心構え(準備) を教えることがその活動の中心でした。しかし、現在、WADAやIOCが重視しているのは、教育啓発活動を通じて、競技者にスポーツの価値を教えることにより、 ドーピングに反対する姿勢を植え付けようという価値教育と、ドーピングのリスクなどについての適切な情報提供システムの構築です。
今回、日本薬剤師会の協力を受け始動した「公認スポーツファーマシスト制度」により、ドーピング防止規則に精通した薬剤師の育成を図ることで、 使用可能な薬に関する情報を提供することができれば、競技者のコンディション管理面でも寄与するものが大きいと考えています。
現在のドーピング防止活動は、検査により違反を取り締まる活動から、スポーツと競技者を守る活動へと、活動の主旨と範囲が大きく切り替わりつつあります。 競技者と競技者を取り巻く関係者の理解がなければ、ドーピング防止活動の充実はあり得ません。 私たちが愛するスポーツがこれからも愛される存在であり続けるために、ドーピング防止活動への理解と協力をお願いします。