本日、標記事案について、公益財団法人日本スポーツ仲裁機構の仲裁パネルにより仲裁判断がなされ、当機構の請求が認められました。
当機構は、今後とも、関係団体と協力して、ドーピング防止に関する教育・啓発活動に力を入れ、競技者及び競技者支援要員におけるドーピング防止への理解を深めていくとともに、スポーツの健全性の維持に一層の努力を継続して参ります。

Press Release – 日本語