ドーピングに関わるニュース

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◎男女各3階級で開催国枠 東京五輪の重量挙げ

【ジュネーブ共同】国際重量挙げ連盟(IWF)は13日までに2020年東京五輪の予選方式を発表し、日本は開催国枠として男女各3階級で1枠ずつ、計6枠を確保した。今年11月から20年4月末までの予選期間で、男女ともに日本を含めて各国・地域最大4枠、計8枠まで獲得できる。 相次ぐドーピング違反に対する制裁として、08年から20年までの違反件数が20以上の国・地域は男女各1枠、計2枠までに制限されることになり、AP通信によるとロシア、カザフスタン、アゼルバイジャン、アルメニア、ベラルーシの5カ国が該当した。違反が10~19件の場合は男女各2枠までしか得られず、イランやインドが対象となる。予選期間中に3件以上の違反が発覚した国・地域の出場資格を剥奪できる規定も明記された。 国際オリンピック委員会(IOC)は東京五輪の出場選手数を大幅に削減し、24年パリ五輪の実施競技から除外する可能性に言及している。 (了)2018/04/13 22:12【共同通信社】

2018年4月16日|Categories: ドーピングに関わるニュース|

◎再発防止へドリンク保管所 カヌー薬物混入問題で対策

カヌー・スプリントの国内トップ選手がライバルの飲料に禁止薬物を混入させるなどの妨害行為を行った問題を受け、日本連盟は27日、香川県坂出市で開幕した海外派遣選手最終選考会で「ドリンク保管所」を設けるなどの再発防止策を実施した。同連盟の成田昌憲(なりた・しょうけん)会長は「二度と問題を起こさないと肝に銘じ、選手とともに取り組む。やれることはなんでもやる」と決意を述べた。 シーズンの幕開けに当たり、問題発覚後に初めて開催される国内主要大会。開会式後には競泳の五輪メダリスト、松田丈志(まつだ・たけし)さんが反ドーピングとスポーツの高潔性について講演し、ドーピング防止規則に精通した薬剤師による「相談窓口」も設置された。薬物混入の被害者となった小松正治(こまつ・せいじ)選手(愛媛県協会)は「今回は悪いことで注目されたが、結果を出してカヌーをメジャーなスポーツにしていきたい」と仕切り直しを強調した。 プレハブ内に監視カメラを設置した保管所では係員が常駐し、選手から預かった飲料を管理した。利用した水本圭治(みずもと・けいじ)選手(チョープロ)は「周りを信頼していても、自己管理はしっかりしないといけない。いい取り組みだと思う」と歓迎した。 (了)2018/03/27 15:29【共同通信社】

2018年3月28日|Categories: ドーピングに関わるニュース|

◎フェンシングで禁止薬物 女子学生に出場停止処分

日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は27日、フェンシングの全日本選手権団体戦で昨年12月16日に実施されたドーピング検査で禁止薬物が検出された早大2年の女子選手が1年3カ月の資格停止処分となったと発表した。処分期間は検査日から。同選手権女子サーブルで優勝した早大の結果は取り消される。 禁止物質は当該選手が高校時代から服用していた治療薬に含まれていた。同機構に2015年10月に申請して使用を認められたが、承認の期限が切れた後も服用を続けて違反となった。 日本フェンシング協会は「厳粛に受け止め、注意の喚起、情報の共有と教育の徹底を行っていく」との声明を発表した。 (了)2018/03/27 22:12【共同通信社】

2018年3月28日|Categories: ドーピングに関わるニュース|

2018平昌冬季五輪大会にむけて、Olympic Athletes from Russia (OAR) 選出にあたり、公正な基準と手続きの透明性を求める提言

世界19か国の国内アンチ・ドーピング機関(NADO)の幹部が、ドイツのボンにおいて第5回目となるNADOサミットを開催し、平昌冬季五輪大会が公正な競技環境のもので開催されクリーンなアスリートの権利が守られる大会となるための提言をおこないました。提言の主な論点及び要約は以下の通りです。 Olympic Athlete from Russia (OAR)に対して、クリーンであるとの推定が喪失していることは国際オリンピック委員会(IOC)も認めているところである。IOCは、明瞭かつ公正な基準を設定し、透明性が確保されたプロセスによりOARへの参加を認めることが求められている。 クリーンなアスリートを守ることはオリンピック憲章にも規定されているところであり、これを達成するためには、OARに対する審査基準は他のアスリートに対するものよりも高く設定されるべきである。 平昌冬季大会の開会まで3週間を切ったこの時点においても、OARの審査に係る基準は提示されていない。各国NADOの幹部は、OARの審査にあたるOAR Invitation review panelが現在の状況を踏まえた厳格な基準に基づき判断を下すことを期待している。 審査の内容及びその結果にかかわらず、審査基準が公開されていないことは、クリーンなアスリートの権利を損なうものである。 各国NADOの幹部は、昨年12月に世界アンチ・ドーピング機構(WADA)に対して、OARに関する審査基準の提案をおこなっており、これら基準はOAR Invitation review panelに伝達されている。 厳格な審査基準、及び審査に通ったアスリートのドーピング検査履歴は公開されるべきである。 審査基準を公表することは、クリーンなアスリートの権利に応えるのみならず、ロシアの組織的なドーピング問題によりダメージを受けたスポーツの高潔性(integrity)の回復にも有益である。 IOCによるロシアオリンピック委員会(ROC)の資格回復にあたっては、WADAが設定するRoadmapが完全な形で履行されていることを条件とすることを強く要求する。(Roadmapに定める要件のうち、マクラーレンレポートの内容を公式に認めること、モスクワのWADA認定分析機関に保管されている検体・分析データへのアクセスを認めることが未解決) 内部通報者の安全確保は喫緊の課題であり、IOCがこれを重要視するとともにROCの資格回復においても内部通報者の安全確保を条件とすることを要求する。 国際パラリンピック委員会(IPC)及び国際陸上競技連盟(IAAF)により実践されている諸対応は、現状の課題に対して有効なものであり、IOCにとって参考となるものである。 本提言は、以下の世界各国のアンチ・ドーピング機関の幹部によって策定されました。 オーストラリア、オーストリア、カナダ、デンマーク、エストニア、ドイツ、日本、アイルランド、フィンランド、フランス、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、イギリス、アメリカ、シンガポール、スロベニア、スウェーデン、スイス。 ■メディアリリース原本(英文)はこちら ■メディアリリース原本(英文)にリンクされている文書(WADAへの審査基準提案)はこちら

◎反ドーピングで覚書締結 教育や検査員育成で協力

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会と日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は5日、東南アジア地域アンチ・ドーピング機構と連携して活動する覚書を締結した。東京大会を含む主要大会での経験の共有や反ドーピング教育、検査員の育成で相互協力する。 千葉市での調印式に出席した組織委の室伏広治(むろふし・こうじ)スポーツ局長は「20年に向けて重要なマイルストーン(節目)となった」と意義を語った。JADAの浅川伸(あさかわ・しん)専務理事は「3者の連携は20年大会がクリーンな大会であるという世界へのメッセージになる」と述べた。 (了)2017/12/05 13:06【共同通信社】

2017年12月6日|Categories: ドーピングに関わるニュース|

2018平昌冬季五輪大会にむけて、クリーンなアスリートと五輪大会の公正性を守るために国内アンチ・ドーピング機関(NADO)幹部が提言

2018年2月に開催される平昌冬五輪大会が公正な環境のもとで開催され、クリーンなアスリートが守られる大会となるために世界17ヶ国の国内アンチ・ドーピング機関(NADO)の幹部が第4回目となるNADOサミットを開催し、アンチ・ドーピング体制の強化に向けた協議を行い提言を公開しました。提言の主な論点及び要約は以下の通りです。   2014年に開催されたソチ冬季五輪において指摘された様々な腐敗、また同レポートが公開された後のロシアの関係機関の対応を踏まえ、平昌冬季五輪大会からロシアチームを排除することをIOCに提言。 国際陸上競技連盟(IAAF)が設定している基準を参照し、一部のロシア選手は中立的な立場での参加が検討されるべきこと。また当該基準の実践に対して各国のアンチ・ドーピング機関が協力をすること。 McLaren Reportで指摘された2014年ソチ冬季五輪大会でのロシア選手に関連する腐敗事項の調査が完遂されずに平昌冬季五輪大会が開催される状況に重大な危機感を有していること。 ロシアチームが平昌冬季五輪大会への参加資格を得るためには、以下の対応が速やかに実施されるべきであること。 McLaren Reportで指摘された事項の承認、又は適切な証拠に基づく反駁 McLaren Reportで指摘されたアスリート等に対するインタビューを含む事実解明の取り組み McLaren Reportで指摘された期間における、モスクワの分析機関に保管されている検体、メールを含電子データへのアクセスを認めること IOC及びWADAは、ロシアに対して更なる証拠の提供を含む徹底した対応が求められる。 McLaren Reportにおいて1,000件を超える不正が指摘されている状況において、そのうち100件弱の事項に対してのみの調査が実施され、上述の通り様々な疑惑への調査が未着手の状態のなかでこれら100件弱の事件が証拠不十分により違反とは扱わないとの判断がなされた。この様な対応は、世界中のアスリートや社会からアンチ・ドーピング体制への疑念を誘発する。   また、同サミットでは、一連のロシアの組織的ドーピング事件の摘発の発端となったYulia Stephanov、Vitaly Stephanov夫妻、及びアスリート憲章の策定に関わっているFair Sportの主催者でありスピードスケートの金メダリストでもあるJohan Olav Koss氏とも意見交換をおこなった。   本提言は、以下の世界各国のアンチ・ドーピング機関の幹部によって策定されました。 オーストラリア、オーストリア、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、日本、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、シンガポール、スウェーデン、イギリス、アメリカ及びInstitute of National Anti-Doping Organizations (iNADO) 。   メディアリリース原本(英文)はこちら    NADO.fall17.release メディアリリース原本(英文)にリンクされている文書はこちら Press Release  

浅川事務局長がラジオ出演します

浅川事務局長が、オリンピック等スポーツ中継でお馴染みの、NHK工藤三郎アナウンサーの番組に出演いたします。 下記のとおり放送されますので、是非お聴きください。 1.日時  7月10日(月)朝4時ごろから約45分間 2.番組名 NHKラジオ第一(AM放送です)”ラジオ深夜便” ...「“2020”に託すもの」  2020年東京オリンピックに向け、巨大イベントの表裏を支える人々にスポーツの現在と未来を伺うことをテーマとした番組プログラムの一環 として、アンチ・ドーピングについて対談します。       http://www.nhk.or.jp/shinyabin/program/b7.html       http://www.nhk.or.jp/shinyabin/anker.html#kudou 3.聞き逃しサービス       放送日から1週間は、聴き逃しサービスもありますので、こちらもご利用ください。       http://www.nhk.or.jp/shinyabin/kikinogashi.html

◎高校でも東京五輪が登場 招致スピーチ、新国立も

昨年合格した中学校教科書に続いて、高校でも2020年東京五輪・パラリンピックに関する記述が英語などの教科で新たに登場した。パラリンピアンの佐藤真海(さとう・まみ)さんによる13年9月の国際オリンピック委員会(IOC)総会での招致スピーチや、新国立競技場の写真なども掲載。高校教科書は来春以降、東京五輪の開催年まで使われる。 コミュニケーション英語Ⅰでは32点中14点が取り上げた。佐藤さんの英語スピーチは複数の教科書で題材となった。今回の招致活動や1964年東京五輪で通訳として活躍した長井鞠子(ながい・まりこ)さんを紹介した教科書もあった。 保健体育では3点全てが盛り込み、日本でのドーピングの撲滅に向けた取り組みなどが国際的に評価されていることなどに触れ、「開催都市が東京に決定した理由の1つであるともいわれています」と記述したものもあった。 帝国書院の現代社会は、東京五輪の準備期間中は競技場の建設などで景気が良くなるとする一方、「閉会後はその反動で景気が後退する傾向にある」と指摘。経済効果を考えさせる内容となっている。 新国立競技場の写真を掲載したのは三省堂の英語表現Ⅰ。当初、白紙撤回されたザハ・ハディド氏のデザインを載せていたが、「生徒が誤解する」と意見が付き、昨年12月に決定した隈研吾(くま・けんご)氏デザインの写真に変更。三省堂は白紙撤回前の同4月に検定申請していた。 (了)2016/03/18 11:14【共同通信社】

2016年3月18日|Categories: ドーピングに関わるニュース|

◎コストナーが競技復帰 元恋人に協力で資格停止

 元恋人の薬物検査逃れに協力したとして資格停止処分を受けたソチ冬季五輪フィギュアスケート女子銅メダリストのカロリナ・コストナー(28)=イタリア=が15日、大阪府門真市の東和薬品ラクタブドームで行われたメダル・ウィナーズ・オープンで競技に復帰し、表現力豊かな演技を披露した。  女子2位となり「本当にうれしい。暗くて痛みを伴う時代がようやく終息し、戻ってくることができた」とかみしめるように話した。ともに現役を引退している安藤美姫(あんどう・みき)は3位、男子の織田信成(おだ・のぶなり)は2位だった。 (了)2016/01/15 18:25【共同通信社】

2016年1月15日|Categories: ドーピングに関わるニュース|